FITS エコノミックレポート

★豪ドル/円の中期トレンドを示す週足では、三尊天井となる12月1日週安値84.32円がレジスタンスとして意識されている。前週でも84.48円近辺まで上昇したものの、ネックラインと26週線（青線）84.36円がレジスタンスとなり押し戻された。ただ、13週線（赤線）82.42円サポートとして意識されている。

ただ、ストキャスティクス・スロー（パラメータ：14、3、3、20、80）では、％K：52.69、％D:41.91が上向きとなっており、戻り基調示している。

豪ドル/円は中期的には戻り基調となっているものの、84円前半では何度も抵抗ラインとなっているだけに戻り目処として意識されやすい。

良く見るとダブルボトムにもなっており、一旦抵抗ラインを上抜けすることが出来ると回復基調が強まる可能性が高い。このパターンは、2016年12月から2017年6月にかけて動いたパターンと似てきている。そのため、84円前半まで戻り基調なった場合は、安易に売ってしまうとリスクがあるので注意が必要となる。

★PMIは景気の方向性を示す経済指標で、速報性の高さから金融市場では注目されている。企業の購買担当者に新規受注や生産、雇用の状況などを聞き取り、景況感についてアンケート調査した結果を指数化したものである。50を判断の分かれ目としてこの水準を上回る状態が続くと景気拡大、逆に50を下回る状態が継続すると景気減速を示すものである。

ユーロ圏のマークイット製造業PMIは、昨年末の60.6がピークとなり、その後一度も回復しないまま下落基調となっている。ただし、55.5と50.0を上回っていることから、景気拡大は継続している。

ユーロ/ドルは、高止まりしていたが下落の止まらないPMIが嫌気され、ユーロ売り・ドル買いが強まっている。再びユーロ買いにつながるには、PMIの上昇がカギとなる。そのため、しばらくはユーロは戻り売りにつながる可能性が高いので十分注意が必要なる。

イタリアやスペインでは、政局の先行き不安も高まってきており、イタリア国債が売り込まれるなどユーロ圏に対するリスクの高まりも嫌気される。

★トルコのエルドアン大統領は、国内の演説で、急落している自国通貨リラの下支えのため、ドルやユーロの貯蓄をリラに交換するよう国民に要請した。どれだけの効果があるかは分からないが、通貨安を懸念していることは確かである。

トルコリラは、下落基調を強めているがゆえに割安感があるとされている。金利も高めで日本の個人投資家によるリラ買いは活発化している。一部では投機筋の仕掛けがあるとの指摘もあり、真相は不明だが注意は必要となる。

トルコリア/円の今年に入ってからの価格帯別出来高であるが、今年に入った頃は30円近辺での値動きとなっていた。直近での出来高の多い価格帯では24円台前半となっている。そのため、戻り基調では買い方からの『やれやれ売り』が出やすく上値の重石となりやすい。

ただ、ボリンジャーバンド（パラメータ：21、±1、±2、±3）で、若干今までとは違った減少が起きている。それはプラス3σが内側に入ってきている。ボリンジャーバンドではエクスパンションした後、反対側のシグマが内側に入ってくると、一旦の戻り基調となりやすいとされている。その後、マイナス3σが内側に入ってくると反転となる。そのため、プラス3σの変化は戻り基調となりやすい。

バンド幅の伸縮を示現するボリンジャー％B（パラメータ：21、3、5）もボリンジャー％Bが高値圏で若干下向きとなってきたことから、バンド幅が縮小していることを示している。そのため、下落基調の勢いが鈍化してきていることを示している。

価格帯別出来高でも上値に出来高が多く重石となりやすいが、一旦はプラス3σが内側にはいってきたことから、戻り基調となりやすい。

★トランプ大統領が26日夜、24日に中止した米朝首脳会談について『私たちは6月12日にシンガポールで開くことを目指している。これは変わっていない』とホワイトハウスで記者団に述べた。そのため、北朝鮮との地政学リスクが緩和され、週明けはやや円安でのスタートとなった。本日はややリスク選好の動きになりやすく、日経225の持ち直しも期待される。

日経225は先週末逆三尊底ネックラインとなる2月27日高値22,502円や25日線（青線）22,528円を下抜けした。本日は回復して終了するかが焦点となる。

テクニカル的には、前週末5日線（赤線）と10日線（黄線）がデットクロスしており、短期的な下落基調となっている。また、前日ロウソク足に対して上値・下値を切り下げる下落基調となっている。そのため、本日は前日の高値22,509円を切り上げ、安値22,318円を上回るかも注目される。

ストキャスティクス・スロー（パラメータ：14、3、3、20、80）は、％K:26.18、％D:50.56とかい離幅を広げながら両線とも下向きとなっていることから、下落基調の勢いが強いことを示している。

テクニカル的には、下落基調となっているものの、米朝首脳会談の可能性が示唆されたことを背景とした地政学リスクの後退がどの程度日経225を押し上げるのかが焦点となる。