FITS エコノミックレポート

★日経225の日足では、やっと75日線（緑線）21,934円が今日から上向きとなってきた。ただ、米国発の貿易摩擦が世界的に広がる懸念から、欧米株式市場が下落したことで日本株もつれ安して寄り付いた。5日線（赤線）22,248円や10日線（黄線）22,478円は下向きとなっていることから、短期的に下落基調が継続している。5月30日には窓を空けて下落したものの、75日線がサポートとして意識され戻り基調となったことから、本日も75日線を維持出来るかが焦点となる。

ストキャスティクス・スロー（パラメータ：14、3、3、20、80）は、％K:18.09、％D:15.83とかなり売られ過ぎ過熱感が出ている。ただ、ストキャスティクスはトレンドが出ている時は、底バイしながら下落基調となることがあるので注意しておきたい。

リスク回避のなか、ドル/円で円高進行しないことから、日本株も過度に売られておらず小幅な下落で終始している。月初ということもあり、実需筋のドル買いが入っている可能性もあるので、仲値決め以降の値動きが重要となってくる。また、今晩は米5月雇用統計が公表されることもあり、全般様子見ムードが広がる可能性もある。

★5月26日以降の東京金60分足では、120時間線（赤線：日足では5日線）が再び上値抵抗ラインとなり上値の重さが意識された。雲の下限を下抜けしたものの、雲のネジレで反転して引けた。先々雲の厚みが薄くなるので、同価格帯での取引が多かったことを示すことから、動意づくと上下に振れる可能性が高くなる。

NY金先物市場は1302.40ドルまで下落後、一旦1310.80ドルまで上昇した。ユーロ/ドルの伸び悩みなどで売りが先行したが、米政府が「EU、カナダ、メキシコに鉄鋼とアルミに対する輸入関税を適用すると発表したことで、欧米株が下落したことでリスク回避の金買い強まった。しかし、イタリアで連立に向けた動きが始まり、穏健な経済相候補を検討などと伝えられたことから、買いは徐々に後退した。

価格帯別出来高では、出来高の多い価格帯の前後での動きとなっている。そのため、売り方と買い方の損益分岐点前後での値動きとなっているため、上下に動き出すと手仕舞いの売買が増えやすい。

MACD（パラメータ：12、26、9）は、ゼロラインの上方からMACDとシグナルがデッドクロスして下落基調となっている一方で、ストキャスティクス・スロー（パラメータ14、3、3、20、80）は、売られ過ぎ過熱感が出ており％Kも横ばいになっていることで、戻り基調を示している。

東京金日足では、5日線4546円や10日線4562円がレジスタンスとして意識されていて、上値の重い展開となっている。ただ、日足のストキャスティクスでは％K：13.97、％D：10.81と売られ過ぎ過熱感が出ており、％Kが％Dを上抜け％Kが緩やかに上向きとなってきている。一目均衡表の日足では、雲の下限となる4555円がレジスタンスとして上値を抑えている。昨日は米国発の世界的貿易摩擦問題が高まりリスク回避の動きとなったが、ドル/円は108円台後半と底堅い展開だった。そのため、東京金も大崩することなく小幅安で引けた。今晩は米5月雇用統計が公表されることから、全般様子見ムードが広がりやすい。

★欧州朝方の取引では、イタリアの政局不安に対する過度な警戒感が後退する中、対ユーロを中心にドル売り圧力が高まった影響から下押しする場面もあったが、下値は堅かった。米長期金利が2.88％台まで上昇し、欧州株はほぼ全面高、NYダウ先物はプラス圏推移となり、リスク先行的なドル買いが強まった。109.00円をワンタッチしたことで達成感が台頭してややドル売りとなったが底堅く推移した。4月米個人消費支出（ＰＣＥ、季節調整済み）は前月比0.6％増となり、市場予想の0.4％増を上回ったほか、物価動向を表す指標で食品とエネルギーを除いたコアのＰＣＥデフレーターは前月比0.2％増と予想の0.1％増を上回った。また、前週分の米新規失業保険申請件数は22万1000件となり、市場予想の22万8000件程度より強い結果となった。総じて予想より良好な内容となったが、相場の反応は限定的だった。米政府はＥＵ、カナダ、メキシコへの鉄鋼・アルミ関税を発動する見通しとの一部報道が伝わった後に、ＥＵが米国製品に対して追加関税を賦課するとの方針を示し、欧米間の貿易摩擦への懸念が意識され株安や米長期金利低下を手掛かりにドル売りが強まった。ただ、前日安値108.35円が目先サポートとして意識されたほか、月末のロンドンフィキシング（日本時間24時）に絡んだドル買いも入り持ち直した。その後、米長期金利が低下したことで相場の重石となった。ドル売り一巡後は108円台後半で底堅く推移した。

欧米間での貿易摩擦への懸念が意識される展開となった。欧州市場では109円台がレジスタンスとなり、上値の重さが意識される展開となった。ただ、109円台前半では押し目買いも入り底堅い展開だった。引けにかけて戻り基調で終了していることから、大崩する展開にはなっていない。ただ、欧米株が全面安となったことで、日本株も弱い展開が想定され、リスク回避の円買いには注意が必要となる。

★J.P.モルガン.グローバル製造業PMI（季節調整済）

PMI（購買担当者景気指数）とは、景気の方向性を示す経済指標で速報性の高さから金融市場で注目されている。企業の購買担当者に新規受注や生産、雇用の状況などを聞き取り、景況感についてアンケート調査した結果を指数化したものである。50を判断の分かれ目としてこの水準を上回る状態が続くと景気拡大、逆に50を下回る状態が続くと景気減速を示す。

グローバル製造業PMIは、先進国や新興国を含めた世界全体の景気度合いを計る指標として注目されている。

昨年17年12月31日54.5がピークとなり景気拡大の勢いが鈍化し、今年に入ってから指数は低下し続けていた。しかし、3月31日の53.3をボトムとして一旦は53.5まで回復基調となった。現在は景気成長の節目である50を上回っており、景気拡大は継続している。ただし、米長期金利上昇やドル高により、一部の新興国の通貨安や金利上昇から景気減速感が出始めている。また、スペインやイタリアでは政局の先行き不透明感が強まり世界的な株安などから先行き消費が減速する可能性も高まってきた。さらに、米国との貿易問題も世界景気の足かせとなりやすい。そのため、今後グローバル製造業PMIが再び低下してくると、世界的な景気減速感からFRBの追加利上げペースの鈍化観測から米長期金利が低下傾向となり、日米金利差の縮小から円高・株安となりやすい。 

★エコノミック・サプライズ指数（びっくり指数）

シティグループが算出しているエコノミック・サプライズ指数（びっくり指数）は、各種経済指標と事前予想との食い違い（かい離幅）を指数化し、ゼロ（予想通り）を挟んで、上下（プラス・マイナス）で示した指数である。雇用や生産などの各種経済指標が事前の市場予想と比べてどうだったかを指数化したもので、実績が予想を上回れば指数は上昇、逆に下回れば下落する仕組みとなっている。

この指数は市場の期待値に対して上回るものが多いのか、それとも下回るものが多いのかを示す指数である。市場の期待値に対して上回る指標が多ければ当然に株価や通貨が高くなりやすい。一方で、市場の期待値を下回り続けると、市場参加者が景気の先行き懸念が生じることから、遅行して株価や通貨などが下落しやすい。

先進10カ国と新興国のびっくり指数は、下落基調となっており経済指標などが市場予想を下回る結果が増えている。特に新興国のびっくり指数は資源価格が上昇したことなどから、今年に入ってから市場予想を上回る結果となっていたが、3月15日がピークとなり急減速している。そして、下げ止まる兆しが出ていない。また、先進国10カ国のびっくり指数も昨年24日をピークとして下落基調が続いていることで、市場予想を下回る経済指標が続いている。日米欧のびっくり指数では、好調だった米国の指数が下落基調となってきており、プラス圏は維持しているものの市場予想を下回る指標が多くなっている。欧州のびっくり指数は、ユーロ高が一服したことから下落一辺倒ではなくなったものの、それでも下落基調が継続している。スペインやイタリアの先行き政局不安が浮上してきていることから、今後も下落基調が続く可能性が高い。ただ、ユーロ安が今後も続くようなら、ドイツやオランダなどの景況感が改善し、指数を押し上げる可能性が出てくる。日本のびっくり指数は、若干改善方向にあることを示している。ただ、世界的にびっくり指数が低下傾向にあることから、日本だけが改善するのは無理がある。また、日米貿易交渉で日本にとって不利な条件を突きつけられ、再び円高基調となるようなら再び低下傾向が強まる可能性がある。

びっくり指数が低下傾向となってから時間をおいて下落基調となっている。最初は市場予想を下回る結果となっても、景気の内容的には高水準を維持しているが、徐々に景気減速の兆候が出始めることで、遅行して市場が反応する。びっくり指数が回復基調となっても、最初は疑心暗鬼で反応しないが徐々に景気の回復感が出始めた頃から市場が反応し始める。現在は世界的に下落基調となっていることから、株価の上値が重い展開が続きそうだ。