FITS エコノミックレポート

★需給ギャップは、一国の経済全体の総需要と供給力の差のことで、GDPギャップとも呼ばれている。総需要は国内総生産（GDP)と同じで、供給力は国内の労働力や製造設備などから推計される。需給ギャップがマイナスになるのは、需要よりも供給力が多いときで、企業の設備や人員が過剰で、物余りの状態となる。これをデフレギャップと言う。逆に、供給力より需要のほうが多いとプラスとなり、物価が上がる原因となる。これをインフレギャップと言う。需給ギャップは市場メカニズムがうまくいかないときに大きくなり、それを解消するためには、政府が景気対策などで需要を調整する必要がある。

1985年からの需給ギャップ線（黒線）と日経225（赤線）、ドル/円（青線）を見比べてみると、需給ギャップが改善方向にある時は、日経225とドル/円は上昇しやすく、逆に悪化傾向となると双方とも下落しやすいことが分かる。

日本銀行が4月4日に発表した昨年10-12月期の時給ギャップが+1.5％になったとの試算を発表した。同7-9月期の1.14％から需要超過幅が拡大し、2007年10-12月以来の高水準となった。また、プラスは5四半期連続となった。

このことから、需給ギャップは改善方向にあることから、日経225やドル/円相場は上昇しやすいと言える。そのため、トランプ大統領が吠えて市場が動揺した時は、押し目買いとなりやすい。